無線の使用に関する注意点は
どんな場所でも、迅速な情報共有ということで便利な無線ですが、なんでもいいものではありません。
使用に関しては、守らなければいけないルールが存在します。
守っていかなければ、処分の対象となってくるため、
注意が必要であるとともに知っておかなければいけないといえるでしょう。
法律違反の危険性を考える
法律で決められているものであることを忘れてしまう、そういった失敗が多くあるのも無線です。
法律に違反している場合、電波を出した時点で違反者であるということは忘れてはいけないことでしょう。
これが実は大きな意味を持ちます。
どんなところから借りたりしたものであっても、電波を出したものが違反者であるということなのです。
つまり、違法だと知っているような悪意を持ったものであっても、借りて電波を出したものが
罰せられるということです。
違法なレンタル業者がなかなか減らない点でもあるのですが、
無線機を借りる場合には信用できるところで借りなければいけないといえるでしょう。
どう見ても相場よりも安すぎたり、条件が良すぎたりするようなところは危険です。
罰則としても懲役刑もある1年以下の懲役、もしくは100万円以下の罰金ですので、
重い罪に問われてしまいます。
使えるものと使えないもの
日本では使うことができない無線機も存在します。
販売することが違法ではないため、誰でも簡単に手にすることができますが、
周波数や出力が決められている範囲以外のものは違法です。
業務用無線であれば、出力5W351MHz帯になりますし、
特定小電力トランシーバーであれば出力はさらに低く10mW以下で、400MHz帯になります。
これ以外のものであれば、まず使えば違法であると思って間違いないでしょう。
国内で使用できるものには、技術基準適合証が必ずありますので、
そういった確認をすることで危ない橋を渡ることもありません。
運転中の規制
運転中の使用に関しても、規制があることに注意しなければいけません。
道路交通法により、無線機であってもマイクを手で保持しなければ利用できないようなものは、
携帯電話の使用と同様だとみなされます。
マイクと送受信機が分離しており、且つマイクを手で保持する必要がなく、
受信もできるようなものであれば利用することができます。
つまり、使用方法が携帯電話に似ているようなものは、道路交通法違反に問われますので、
対応できるものを選択しておかなければいけないといえます。
免許の問題と登録局
免許申請の問題もあります。
電波法が改正したことによって、登録局に対して登録申請をすることでも
使用することができるようにはなりました。
ただし、登録手続きに関しても簡単なわけではないため、
初めて購入する際やレンタルする際にどうしたらいいのか確認することが必要となるでしょう。
レンタルの場合には、包括登録という方法もありますので、相談してみることが大切です。